メタンハイドレート調査
メタンハイドレート調査への取り組み
メタンハイドレートは北海道周辺海域や本州、四国、九州の太平洋側の水深500メートルを超える深海に多く分布されており、国産エネルギー資源の一つとなることが期待されています。
メタンハイドレートに火を近づけると燃え上がります。都市ガスの主成分であるメタン（天然ガス）が高圧・低温下で水分子に閉じ込められた状態で、通称「燃える氷」と言われています。世界各国が調査に乗り出しており、次世代の天然資源として注目されています。
当社は採取から適切な試料処理、物性計測、化学分析ならびに陸上での保管・管理に関わるサービスを提供いたします。
ソリューションの特長
海底資源探査に係わる業務を積極的に支援いたします。
経験豊富な海洋調査のノウハウを活用
メタンハイドレートの賦存量調査では、有望海域において海底地形調査や海底面での観察、掘削による試料採取を行います。
環境影響調査では、周辺海域での様々な海洋調査を行います。
当社は掘削されたメタンハイドレート試料の取り扱いや、様々な海洋調査において、多くの経験と技術のノウハウがあり、これらを最大限活用してお客様のご要望にお応えします。
試料採取に最適な調査手法のご提案
メタンハイドレートの調査海域や試料に応じて、調査手法や計測・化学分析手法について、これまでの経験を基に最適な調査プランをご提案いたします。
メタンハイドレート調査における船上で必要な機材、観測機器、測定機器ならびに消耗品類の調達を代行いたします。ご要望に応じて、採取した試料の船上での計測、分析を実施いたします。
最適な試料処理の実施
メタンハイドレート有望海域の海底から採取された試料については、非破壊計測や半割、層相記載、画像撮影、その後の分析のためのサブサンプリング等、適切な試料処理を実施いたします。
またご要望に応じて、試料から間隙水を抽出し、化学分析を実施いたします。
持ち帰るメタンハイドレート試料の保管のためのパッキングや管理用のラベリングなど、丁寧に対応いたします。
提供できる成果物
メタンハイドレートを含む試料の採取オペレーション
メタンハイドレートや環境影響モニタリングに必要な試料の採取オペレーションを船上で実施いたします。
環境影響モニタリングでは、中長期の海底環境をモニタリングするため、観測機器を海底へ設置し、観測後は回収を行います。
その他、各種許認可申請の代行、船舶の手配、使用観測機材の選定について対応いたします。
メタンハイドレートを含む試料
メタンハイドレートを含む底質試料や環境影響モニタリングで採取した海水、生物試料について船上で適切な試料処理を行います。また、陸上での分析や保管を念頭に、試料の品質を維持させた状態で提供いたします。
各種計測や化学分析データ
採取したメタンハイドレートを含むような底質試料や環境影響モニタリングで採取した試料について、各種物性計測や化学分析を行います。
また、得られたデータについては、精度情報や装置の状態を示す管理データとともに提供いたします。
保守管理サービス
採取した試料は品質が劣化しないよう、適切な方法で管理いたします。メタンハイドレート調査で使用する採泥器や関連する観測機材について、不具合の確認や定期的な部品交換などの保守管理を行います。
メタンハイドレート調査 底質調査
海底探査、メタンハイドレート試料採取
メタンハイドレートの賦存量を評価するためには、どの場所に、どのくらいの量で存在しているかを明らかにすることが重要です。そのため、広範囲の海底構造探査や地形調査、ROVでの海底調査で有望海域を選定し、採泥や掘削等で現場の試料を採取することが必要不可欠です。それら試料について、さらに詳細な計測や化学分析をすることで、メタンの賦存量や成因を明らかにすることが可能です。当社では、メタンハイドレート探査を目的とした底質調査やメタンハイドレートを含む各試料採取のサービスを提供いたします。
メタンハイドレート調査 底質分析
メタンハイドレート調査 環境影響調査
メタンハイドレートの持続的な開発のために
海底に賦存するメタンハイドレート採掘・開発を進めるに際し、水質、生態系等メタンの産出による海底周辺環境への影響の有無を調査します。当社では、豊富な海洋調査のノウハウを活用して、該当海域での環境影響調査を実施いたします。
メタンハイドレート調査に係わるコンサルティング
日本の周辺海域の水深が約500m以深の海底に大量に存在するメタンハイドレートは、次世代のエネルギー資源といわれています。当社が長年にわたり国内外の様々な船舶を用いた海洋調査および海洋底探査に携わり、そこで培った技術や実績に基づき、表層型および砂層型メタンハイドレートの研究開発に必要なあらゆるご要望にお応えします。
あてはまる業種
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官公庁・自治体
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大学、研究機関
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天然ガス鉱業
